＜労多くして益少し＞

企業が従業員に残業をさせるということは、人員の配分や仕事の指示、作業システムがうまくなされていないということだと認識してもよいでしょう。従業員にしても定時を超えて仕事をしなくてはならないということは、仕事のシステムができていないということです。
日本の企業では残業が当たり前になっていますが、それをなくす工夫を企業側も従業員側もしていかなくてはなりません。
人員を増やすという工夫、時間を短縮する提案・企画を積極的に打ち出すことも大切です。
特に医療現場などは超過勤務が当たり前になっていますが、これはコスト面に関してもよくありません。効率化ができていない証拠です。
良質な企業は時間の使い方がうまいので、定時までに終えるということで運営が成り立っています。
また、残業や休日出勤などの超過勤務がないからといって、持ち帰りの仕事が増えてしまったら意味がありません。超過勤務を減らす工夫とはそのことではなく、要するに決められた時間内に仕事ができるような環境、状況を作り出すことです。
そのために従業員教育をすることは否めないでしょう。また、指示を出す上司が心得ておくことも多くあります。
日本の労働法では、一定の仕事量以上をひとりの従業員に押し付けることは禁止されています。有給休暇もしっかりと消化できる仕事量を従業員に与える義務が、上司や企業側にはあります。仕事量が多いからといって、有給休暇を使わせないことは労働法違反です。
過重労働や長時間の残業の多さを理由に、転職を選択する方も少なくありません。